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世の中にあふれる 「これって何 !?」
を解決する情報まとめブログです。

    ニュース



    1 風吹けば名無し :2018/12/07(金) 15:08:09.56

    ドイツの政治家であるヘッセ・ペーター・ボイト氏が、ドイツのダルムシュタット市で開かれた体育とスポーツに関する会議で「eスポーツという単語は抹消すべき」と発言したと報じられました。

    ボイト氏は、「eスポーツとスポーツは何の関係もなく、この単語を抹消すべきだ。たとえ画面の中で何かが動いているとしても、どうして指を動*ことがスポーツだと考えられているのかわからない」と述べ、
    またeスポーツのトーナメントは伝統的なスポーツ協会のルールにではなく、「アメリカの企業のルール」に則ってプレイされていると主張したとのことです。

    同氏はゲーミングの価値を認めつつも、「この会議は教育と健康のためにある」としています。
    本会議では「eスポーツのアスリートや団体に、ドイツの法律にもとづいた支援を受ける権利を認める」という連立与党の案が議論されており、上記の発言はこの案に反対するなかでなされたものです。



    (出典 shibuya-game.com)



    https://shibuya-game.com/archives/32709


    キモオタゲーマーざまぁwww


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    (出典 illustcut.com)



    1 風吹けば名無し :2018/12/02(日) 18:10:37.43

    「走行距離での課税」に方針変更か、地方に壊滅的な打撃 


    自動車関連税制の将来的な見直しとして、政府与党が走行距離に応じた課税を検討していることが11月27日に判明しました。 

    与党税制調査会は「若者の車離れ」などで自動車の保有者が減少し、将来的な自動車税が減少する事への対策として 
    現在は排気量に応じて課税している自動車税の新たな基準づくりについて議論しました。 


    現在の自動車関連の税金は、購入時の自動車取得税に加えて保有者が毎年納める自動車税 
    車検時にかかる自動車重量税があります。 
    このうち保有者が払う自動車税は排気量によって異なり 
    1000cc超1500cc以下の小型車には年3万4500円の税金がかかっていましたが、変更となるのはこの部分。


    【【政治】自動車関連の税金 走行距離での課税に変更になるのか】の続きを読む



    (出典 i.daily.jp)



    1 記憶たどり。 ★ :2018/11/24(土) 13:40:59.28 ID:CAP_USER9.net

    https://mainichi.jp/articles/20181124/k00/00e/010/242000c

    安倍晋三首相は24日、2025年国際博覧会(万博)の大阪開催が決まったことについて、
    「たくさんの関係者の努力の成果で開催を勝ち取ることができた。
    世界中に夢と大きな驚きを与える万博にしたい」
    と述べた。
    視察先の福島県双葉町で記者団に語った。


    【【万博大阪開催決定】安倍首相 世界中に大きな驚きを与えたい】の続きを読む



    1 風吹けば名無し :2018/11/23(金) 18:40:48.19

    「勉強はしないんですか?」

    桜田大臣「私は忙しいから時間がない!」

    「ちなみにスマホは使えますか?」(笑)

    桜田大臣「もちろん使えます」(ドヤ

    周り「おおお~」(笑)

    なんだこれ


    【【実況】桜田大臣 どや顔でスマホはもちろん使える】の続きを読む



    1 しじみ ★ :2018/11/22(木) 15:24:09.07

    ■「熱血指導とパワハラの境界線とは」なども

     コンピューターゲームの腕前を競う「eスポーツ」はスポーツなのか、熱血指導とパワハラの境界線は--。スポーツ庁が、科学者の代表機関「日本学術会議」(山極寿一会長)にスポーツを取り巻く難題への知見を求めることにした。同庁初の試みで、2020年東京五輪・パラリンピック後のスポーツ政策へ反映する方針。

     伝統技芸から先端科学技術に基づく活動までスポーツの範囲が広がり、多様化する中、同庁はスポーツの定義や価値を整理する必要があると判断した。東京五輪・パラリンピックを境にスポーツ予算は縮小が予想され、効果的なスポーツ政策を探る狙いもある。日本学術会議は人文・社会科学、生命科学、理学・工学の約84万人の科学者を代表する機関で、多面的な考察を求めることにした。

     eスポーツは欧米などで人気が高く、今夏のアジア大会で公開競技として採用された。競技人口は1億人超、市場規模は1000億円とも推計される。一方で世界保健機関はゲーム依存症を疾病(ゲーム障害)と認定しており、ドイツオリンピック委員会のように「eスポーツはスポーツの基準を満たさない」との見解を示した団体もある。スポーツ基本法はスポーツを「身体活動」と定義しており、国がどう関わっていくべきかは見解が割れそうだ。

     他にもスポーツ界には線引きが難しい問題が山積している。パワハラの温床としてスポーツ界の慣習や独特の精神文化が指摘されることがある。また過度な練習が学業へ悪影響を及ぼしている部活動もある。時代や社会情勢で評価が変わる側面もあり、鈴木大地長官は「スポーツの価値を可視化することが必要」と話している。

     日本学術会議は20年9月までに提言をまとめる予定で、スポーツ庁は第3期スポーツ基本計画(22~26年度)に反映させる方針。

     鈴木長官は15日、東京都内の同会議事務局に、ゴリラ研究の第一人者で京大学長の山極会長を訪ねて協力を求めた。山極会長は「科学技術が体力の増強やスポーツ振興に大きな役割を果たす時代になった。政策に反映できる基準を作りたい」と後方支援を約束した。


    (出典 cdn.mainichi.jp)


    毎日新聞
    https://mainichi.jp/articles/20181120/k00/00e/040/280000c


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